【健康情報】再雇用者の労災防止は、転倒予防から

 

 

 

 

 

 

 

 

 

愛知の開業保健師 健康経営エキスバートアドバイザー 水越真代です。

 

本日の朝日新聞に興味深い記事を見つけました。

 

「労災に増える高齢者 目立つ「転倒」4割近くが60歳超」

 

どんな記事が書いてあるかと読み進めてみると・・

 

働く高齢者の労働災害(労災)が増えている。2018年に労災に遭った60歳以上の働き手は前年よりも10・7%増え、労災全体の4分の1を占めた。政府は70歳までの雇用の確保を努力義務として企業に課す方針を打ち出したが、高齢者が安心して働ける職場づくりが課題として浮かび上がる。

 

とのこと

 

 

私が就職したころは55歳定年の時代。

それが今は60歳で仕事を終える人はほとんどいません。

確かに60歳と聞いても、若々しい人がほとんどです。

 

実は家の旦那さんも今年定年を迎えます。

次の仕事先は、社長さんは85歳、事務の女性は75歳、そして旦那さんと入れ替わって辞められる方は83歳

うちの旦那さんに交代して一気に若返るのだそう。

社長さんは毎年ウインブルドンを見に海外に出かけられるほどお元気で、人生100年時代の見本のような会社のようです。

 

 

しかし、昔と比べれば若々しい人が多くなっていますが、体は自分が思っているよりも動かなくなっているのも事実です。

私も製造業の健康管理のお手伝いをしていますが、若い方でしたが、転倒し顔面骨折をされたかたがおられ、現場の中での転倒の危険性は高いなあと実感しています。

 

 

新聞記事の中では

 

なかでも目立つのが転倒事故だ。全世代では労災全体の25%が転倒によるものだが、60歳以上に限れば37・8%を占める。50代(30・3%)と比べても7・5ポイント高い。

脇田滋・龍谷大名誉教授(労働法)は「ただでさえ高齢で健康や家計に不安を抱えながら働かざるを得ない人も多い。『生涯現役』というなら、労災を予防する取り組みが企業側に求められる」と話す。

 

と言っています。

 

その予防は2つ

 

企業側の安全管理、5Sと呼ばれる整理整頓と危険予知、ヒヤリハットの報告などがあげられるでしょう。

そしてもう一つ、高齢者の体力所定による自分の状態の把握です。

 

体力測定を実施ている企業は多くはないのですが、1年に一度体力を測定し、自分の筋力やバランス力を測定し意識を高めることができると労災は少なくなると思います。

 

転倒予防が気になる企業様、まずは環境測定、そして体力測定をして転倒事故を防いでいきましょう。

 

 

 

 


心機一転

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

おはようございます。

約4年ぶりにブログです。

 

2015年にエルイーシー合同会社を設立し、そちらのお仕事に注力しておりましたが・・

3月に退任をすることにし、心機一転シャイニングライフとして歩み始めることとしました。

 

この4年、思い返してみると様々なお仕事をさせていただき、さまざまな学びを深めてきました。

あらためてシャイニングライフのブログを読み直すと、私自身一回りバージョンアップしているのを感じます。

 

「働く人へが元気にお仕事ができることを健康づくりの視点でお手伝いすること」をあらためて胸に刻み進んでいこうと思います。

 

これから、こちらのブログで私自身が考えていること、大事にしていること、働く人への健康づくりの世の中の流れなど

私自身の視点からご紹介していこうと思います。

 

よかったら時々覗いてみてください。

 


生き活き推進隊養成講座企画勉強会



ダブルヘッダーの一日。
石原医院を終え、ある市の健康生き活き推進隊養成講座開催のためのキックオフミーティングでした。

保健師さん、管理栄養士さん、歯科衛生士さんが集まって、健康生き活き推進隊養成講座をどのように始めていくか、まずは気持ちの共有化です。

3ヶ所に保健センターが分かれていて、一同に集まることもままならない現実のようです。

健康生き活き推進隊養成講座とは、健康を一緒に推進してくださる住民さんを作っていこうという講座です。

保健師さんも経験のあるかたからないかたまで何をしていったらいいのかからどう進めるのかなど課題もさまざまです。

ひとつひとつ共有しながら…。
今の課題は何?
健康生き活き推進隊とは
何からてをつける?
など考えていきました。

やっぱり話すとわかるよねえとか
みんな同じこと考えてたんだ
事務の人も一緒に考えたいよねえ
など話し合いの大事さや一緒に目標を見ていく必要を話してくださいました。

実際の講座は10月からです。
いい講座ができるようしっかり準備を一緒にしていきたいと思います。

 

石原歯科医院クレド研修会

石原歯科医院の研修会もいよいよあと二回になりました。

今回は院長先生からのリクエストでクレドを考えるというテーマでした。

クレドとは、企業理念を実現するために、ミッション、ビジョン、行動指針を考え、それをカードや小冊子にしたものです。

クレドは、
社員がみんなで作ること
浸透させること

この二つがポイントです。

何故クレドを作るのかという質問には、
今みんながそれぞれによい仕事をしようと頑張っていることが、文章にすることで共有化でき一緒に同じ方向に向かえるといってくださいました。

さすが石原歯科のスタッフです。

石原歯科医院は誰のためにどんな価値を提供していきたいですか?

五年後どんな医院になっていたいですか

そのためにはどんな価値観で働いて行ったらいいですか?

という難問を皆さん真剣に考えてくださいました。

石原歯科医院に来ると自信が持てる。笑顔になる
などたくさんの素敵な言葉がでて来ました。

本当にここのスタッフは素敵な方ばかりだなあと改めて感じました。

それにしても、この一年研修をさせていただいて、スタッフの方も随分成長されたなあと感じました。

初回の時に意見を求めて、いただいた意見にどうしてそう思ったのですかともう一歩踏み込んだら…。
院長先生にうちのスタッフはおとなしいのでそこまで突っ込まないでくださいと言われたのですが…。
今日いただいた意見から、ではそうなるとさらにどうなると思いますか?と突っ込んでもちゃんと考えて答えてくださります。
ミーティングの場で、自分の考えを深めるって実はなかなかハードルが高いのですよ。

それをちゃんとできる、一人一人の力もですが、そういう人間関係の場所にもなっている。そんな職場素敵だなあと思いました。


 

【健康情報】精神疾患が過去最多…長時間労働の影響深刻に



愛知の開業保健師 習慣化指導士 水越真代です。

2015年12月に50人以上の企業はストレスチェックが義務化されるのをご存知ですか?

働く人のうつや自殺などメンタルヘルスの問題が新聞やテレビによく登場しているのは
ご存知な方が多いですよね・

6月25日の毎日新聞の記事によると、2014年度の精神疾患による労災請求は過去最多の1456件。
認定は497件でどちらも過去最多とのこと。


厚生労働省は25日、2014年度の精神疾患と脳・心臓疾患の労災補償状況を公表した。精神疾患による労災10+件請求は1456件で、13年度を47件上回った。うち労災と認定された件数は497件で13年度を61件上回り、請求、認定いずれも過去最多10+件となった。 精神疾患による労災10+件認定の内訳は男性347件、女性150件。うち99件は自殺(未遂含む)で、13年度より36人増えた。厚労省が過労死のリスクが高まると位置づける「過労死ライン」の残業時間「月80時間以上の残業」は13年度より57件多い201件。このうち、160時間以上の残業は13年度の31件の2倍を超える67件に上り、長時間労働による過労の実態が浮かび上がった。 要因別では「悲惨な体験」が72件で最多。次いで「パワハラや暴行」が69件だった。

 一方、脳・心臓疾患の労災請求は763件(13年度比21件減)、認定は277件(同29件減)だった。職種別では自動車運転従事者が最多の85人で、管理職24人、営業職14人の順。厚労省職業病認定対策室は「仕事上でストレスを感じている人が増加しているのが労災増加の一因になっている」と話している。


産業保健の現場では、長時間残業の人へ面談。
労働安全衛生法ではすべての事業所に対して過重労働による健康障害を防止するため長時間労働者に対する面接指導を実施する義務があります。

(1) 労働者の週40時間を超える労働が1月当たり100時間を超え、疲労の蓄積が認められる労働者(申出を受けて実施)
(2) 長時間の労働(週40時間を超える労働が1月当たり80時間を超えた場合)により疲労の蓄積が認められ 又は健康上の不安を有している労働者(申出を受けて実施)
(3) その他事業場で定める基準に該当する労働者(事業場の規定により実施)
という対象者への面談が対象となっています。


どれも申し出となっていますが、産業保健スタッフがかかわっているところの多くのとろこでは
この取組は最低ラインといえます。

その他休職者への対応、新入社員や新任管理職へ面談などを行って、メンタルヘルスの対策を行っている
ところもあります。
今までそういったスタッフがかかわっていなかったところが、しっかりかかわることで
休職者の半減など大きな効果が出るところも報告されています。


メンタルヘルスを予防するためには、メンタルヘルスに対する適切な取り組みがまず一番
そして、げんきにいきいき働ける職場づくりが最大の予防になるといわれているます。

産業保健の分野は、健康を入り口に、総務人事の方々は人材育成、社労士の方々は労務管理
など入り口は違えど上りたい山は同じ。
産業保健スタッフは、今まで以上に、いろいろな人たちと手を取り合って職場づくりをしていく能力が
必要となっていきますね。










 


プロフィール

習慣化指導士

水越 真代

保健師・看護師・精神保健福祉士・産業カウンセラー・ヘルスファシリテーター

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